美容室の失客対策、DMやLINEに何を書く？しばらく来ていないお客様へ送る文面とAIへの頼み方

しばらく来ていないお客様に送る文面は、前回の施術への一言と次の一歩を1つに絞り、来なくなった理由は聞かないことをお勧めします。

閉店後に予約表を見ていて、春までは通っていたお客様の名前をしばらく見ていないと気づく日があります。連絡したいけれど、売り込みに見えないか、今さら何と書けばよいのかと考えて手が止まると、連絡先だけが手元に残ります。

ここでは、声をかける相手の決め方、文面の書き方、AIに下書きを頼むときに渡すもの、LINE・メール・はがき（郵送のDM）で違うことを整理します（2026年11月6日時点）。InstagramのDMはここでは扱いません。

声をかける相手は、お客様ごとの来店間隔で決める

「半年来ていない人」と一律に区切ると、ずれが出ます。年に2回パーマに来るお客様は、次の来店が近いのに「来ていない人」に入ります。6週間ごとに白髪染めに来ていたお客様には、半年たつまで声をかけないことになります。

いつもの来店間隔の2倍を過ぎたら、声をかける相手に入れるのが1つの目安です。調査で決まった数字ではなく、店で線を引くための出発点です。6週間ごとのお客様なら3か月、4か月ごとのお客様なら8か月が線になります。

新規で1回だけ来たお客様は間隔が分からないので、「初回の来店から3か月」のように別の線を決めます。カルテや予約システムで、まず10人分の最後の来店日と来店間隔を書き出すと、店に合う線かを確かめられます。

来なくなった理由を文面で聞かない

相手を決めたら、次は文面です。「何かご不満がありましたか」とは書きません。お客様が答えにくい事情に触れることがあるからです。

リクルートの美容センサス2026年上期で、美容サロン（美容室のほか理容室、エステ、ネイルなどを含む）の利用が減った人に理由を聞くと、1位は「美容代を節約する必要が出てきたため」で、女性40.8%、男性26.4%でした。2位は「サロンの料金改定（値上げ）のため」です。来なくなった人だけに聞いた調査ではありませんが、通う回数が減る理由に、接客や仕上がりとは別の事情も入っていると分かります。

値上げのあとから来なくなったお客様が気になるときは、今後料金を変えるときの伝え方も価格改定の記事で見直しておきます。

文面に入れるのは、前回の施術への一言と次の一歩

「今月限定で全メニュー20%オフです。ご予約お待ちしております」だけの文面は、誰に送っても同じ内容です。前回の施術に一言触れるだけで、その方に宛てた文面になります。

LINEの配信では、例文のように来店した時期のくくりで触れます。どちらの例文も、最後に置く次の一歩は1つです。予約のURLと電話番号と店販の案内を並べると、何をすればよいのかが分かりにくくなります。予約を急がせたくないときは、LINEの例文のように相談の入口を置きます。年末の予約の受付開始日のように、今送る理由があれば書き添えます。

例文の季節や受付日、電話番号は、店に合わせて書き換えます。施術のときに「朝のスタイリングに時間がかかる」と聞いていた方には、「朝のスタイリングのお時間は短くなりましたか」のように、その話に触れた一文へ差し替えます。前回のメニューや会話の内容は、カルテと照らしてから書きます。

AIに渡すのは文面の材料だけ ─ 名前と会話の内容はあとから人が入れる

文面の下書きはAIに頼めます。下書きに要るのは、店の業態、前回のメニューの種類、送る手段、文字数、してほしいことです。お客様の名前、連絡先、来店日、カルテのメモをそのまま入れる必要はありません。AIに何を入れないかは、店のルールとして先に決めておきます。

決め方はお客様情報とAIのルールの記事で整理しています。

出てきた案は、そのまま送りません。店でしていない施術や、AIに頼んでいない特典が入っていないかを見ます。

「傷んでいませんか」のように不安をあおる言い方や、施術の効果を言い切る文も直します。はがきやメールで一人ずつ送るときは、名前や会話の内容を、確認が終わってからスタッフが入れます。LINEの配信は、確認した文面のまま送ります。

LINEはタグで絞る、メールは了承をもらう、はがきは住所の聞き方を見る

同じ文面でも、送る手段によって、相手の選び方と確かめることが変わります。LINEは、タグを付け始めてから相手を絞り込めるようになるまでに日数がかかるので、先に見ておきます。

来ていないお客様への案内は、チャットではなく、あらかじめお客様に付けておく目印（タグ）で相手を絞って配信します。LINE公式アカウントのマニュアルによると、チャットはお客様からメッセージが届いたときにやりとりするものです。認証を受けた認証済アカウントには店からチャットを始める機能がありますが、同じマニュアルには広告や宣伝の目的で送らないよう書かれています。

タグは、無料の範囲では1人に1個、作れる種類は5個までです（チャットProオプションでは1人に30個、300種類まで）。サロンでは受付の会計のときに「夏来店」のようなタグに付け替えておくと、数か月後に季節のくくりで相手を選べます。同じタグのお客様には同じ文面が届くので、一人ひとりの会話には触れません。来店間隔に細かく合わせたいお客様には、はがきのほうが合います。配信全体の回数はLINE配信の頻度と文面のルールの記事で整理しています。

タグをまだ付けていない店は、今日の来店分から付け始めます。すでに来なくなっているお客様はタグで絞れないので、住所が分かる方へのはがきから始めます。認証を受けていないアカウントのチャット一覧に出るのは、メッセージを送ってくれたことのあるお客様だけなので、タグを付けられる人数を先に管理画面で確かめます。メールやはがきも含めて並べると次のとおりです。

メールとショートメッセージは、総務省の資料によると、広告宣伝のために送るなら特定電子メール法（迷惑メールを防ぐための法律）の対象で、原則として事前の同意が要ります。例外に「取引関係にある者」などへの送信がありますが、総務省と消費者庁のガイドラインは、一度の購入だけでは必ずしも継続的な関係とは言えず、以後の取引が予定されていれば当たる場合もあるとしています。

会計のときに「案内をメールで送ってもよいですか」と一言たずね、いつ・どの方法で了承をもらったかを控えます。控えは、最後に送った日から少なくとも1か月は残す決まりです。了承の記録が無いお客様には、はがきに切り替えます。文面には、送信者の名前と住所、配信を止められることとその受付先のメールアドレスかURL、問い合わせ先を入れます。

はがきも含めて、お客様の連絡先を案内に使うなら、受付票などに何の案内を送るのかまで書いておきます。すでに預かっている連絡先を、伝えていなかった案内に使うときは、当初の目的の範囲を超えるなら本人の同意が要ります（個人情報保護法第18条第1項）。

送るのは2回までを目安に、断られたら止める

同じお客様に送るのは、調査の数字ではありませんが、2回までを目安にします。1回目に反応が無ければ次の季節にもう1回送り、それでも反応が無ければ声をかける相手のリストから外します。

「もう送らないでください」と言われたら、その当日のうちにカルテへ書いてリストから外し、LINEなら絞り込みに使うタグも外します。案内のメールやショートメッセージは、受信拒否の通知を受けた後の送信が原則として禁止です。誰がいつ何を送ったかも残しておくと、別のスタッフが同じ案内を重ねて送らずに済みます。

現場では、全員に一度に送らなくても問題ありません。今日の閉店後に10人分の来店間隔を書き出し、住所が分かるお客様1人に送るはがきの文面を1通作るところから始めます。LINEは、タグを付けてから配信します。ここで示した文面は、返信の数などで効果を確かめたものではありません。数人に送って返信の様子を見ながら、店の言い方に直していきます。

参考にした情報

この記事の数字とLINEの機能、メールと個人情報の決まりは、本文のリンク先と次の資料で2026年11月6日に確認しました。LINEの機能や画面は変わることがあるので、送る前に公式のマニュアルで確かめてください。

店販品の通信販売などの電子メール広告なら、総務省の資料のとおり、特定商取引法により相手からの請求や承諾がなければ送れず、その記録は広告をした日から3年残します。住所と問い合わせ先は、載せた場所を文面で示せばリンク先でも構いません。受付票の書き方は、個人情報保護委員会のガイドライン（通則編）の3-1-1が、「マーケティング活動に用いるため」を利用目的を具体的に特定していない例に挙げています。

自店の案内が決まりに当たるかどうかの判断は、ここでは扱いません。弁護士のほか、個人情報保護法は個人情報保護法相談ダイヤル、特定電子メール法は総務省や消費者庁の窓口にご相談ください。